ネット投票ではなく場外発売場が人気がある理由をまとめてみました。

場外発売場

競艇を楽しむには、競艇場へ足を運ぶほかに場外発売場で舟券を買う方法があります。
現在はネット投票が普及していますが、場外発売場は場所によっては個室などでゆったりモニター観戦できる環境が用意されています。
競艇場までの移動がネックだけど、開催時間中はゆったり予想と観戦を楽しみたい人から好評です。
また、一部のプロやセミプロはネット投票で履歴が残ることを嫌って場外発売場を利用しているケースもあります。
競艇の場外発売場は、かつてボートピア、ミニボートピアなどの名称を使っていましたが、2015年より順次ボートレースチケットショップの名称を順次使用しています。
中央競馬の場外発売場とは違い、競艇は場外馬券場ごとに購入できる競艇場が限定されているのがネックになっています。
また、一部の競艇場では外向発売所が併設されていて、入場料不要で舟券を買うこともできます。

 

ネット投票の問題点

判決を下す裁判官
競艇を行うならネット投票をした方が場所を問わず全国24場の舟券を購入できるメリットがあります。
ただし、ネット投票をすると購入履歴が残るため、大きな利益を挙げて税申告しないと国税局等の調査が入る可能性があります。
競艇での事例はありませんが、競馬では過去にネット投票によって大きな利益を出した会社員が複数人に渡って追徴課税を受けて競馬裁判を起こした事例があります。

 

公営競技で得た利益は一時所得か雑所得として税申告する必要があります。
競馬で裁判に発展したのは、かつてはハズレ馬券を経費として認めず、的中馬券から購入費用を差し引いた金額のみで税申告する理不尽なルールがあったからです。
競艇も理屈ではハズレ舟券を経費として計上し、総合的な収支で利益計算できる見込みですが、競馬と違い判例がありません。
ネット投票で大きな利益を出すと、追徴課税を受けてかつての馬券裁判のようにハズレ投票券の経費を巡って裁判で争わないといけない問題があります。

 

競艇場や場外発売所の現物購入は税申告が免除される訳ではないですが、個人情報不要で投票、払戻できる特性から国税局に調査される余地はありません。
ただし競艇の場外発売所は全国のレースを全て買うことができません。
全国にスタッフを派遣しているプロ集団は、現地スタッフが現物で舟券投票をしているところもあるようです。

 

場外発売所が増えた経緯

日本地図の形に切り取られた海
日本ではじめて登場した競艇の場外発売所は1986年にオープンしたボートピア丸亀(香川県)です。
その後は2000年代になってから全国に拠点を増やし、現在は全国69の場外発売所があります。

 

2000年代になってから増えた背景には、インターネットを使用して投票やオッズ計算などを管理するシステムができて、少人数、低予算での運営ができるようになったことです。
その後はシステムを応用してネット投票ができるようになり、2012年より払戻のみ全国の競艇場の舟券を相互利用できるようになりました。
システム的には全国相互購入を可能にするのも難しいことではないですが、地方公共団体が運営する特性から特定の競艇場に特化した発売をしないといけない状況が続いています。
現在も全国の競艇場の舟券を投票できるように変更される案は出ていません。
昨今は、他の予定のついでに舟券を購入できる小規模の場外発売所が増えています。

 

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